第1章 調査研究事業の概要 1. 事業の目的 2.事業の内容 3. 事業の推進体制と活動日程 4. ヒヤリング調査の概要 5. 業界団体名、 略称等 第2章 調査研究結果の要旨 1. 印刷産業の高度情報化への対応策 2. 業界団体における人材教育の現状及び将来 3. 印刷産業におけるこれからの教育課題 4. 日印産連の人材教育事業展開のための具体的指針 第3章 印刷産業の高度情報化への対応策 1. 高度情報化の進展による印刷産業へのインパクト 2. 高度情報化に対応するための事業展開の方向 3. 望ましい人材像と人材育成の施策 4. 日印産連が果たすべき役割と人材育成 第4章 業界団体における人材教育の現状及び将来 (ヒヤリング調査結果より) 1. 日印産連加盟団体の概要 1.1 組織特性 1.2 人材教育にかかわる各種施策の概要 2. 業界団体別ヒヤリング結果 2.1 印刷工業会(印刷工業会) 2.2 全日本印刷工業組合連合会(全印工連) 2.3 日本フォーム印刷協議会 (フォーム協) 2.4 (社)日本軽印刷工業会 (日経印) 2.5 日本写真製版工業組合連合会 (写工連) 2.6 全日本製本工業組合連合会(全日本製本) 2.7 全日本シール印刷協同組合連合会(全日本シール) 2.8 全国グラビア協同組合連合会 (全国グラビア) 2.9 全日本スクリーン印刷協同組合連合会 (全日本スクリーン) 2.10 全日本光沢化工紙協同組合連合会(全日本光沢化工) 第5章 印刷産業におけるこれからの教育課題 1. 検討の基本的視点 2. 印刷産業における人材教育事業の特徴と問題点 2.1 人材教育への取組み方 2.2 教育分野、テーマからみた特徴と問題点 2.3 階層、 職能別にみた特徴と問題点 2.4 教育事業形態からみた特徴と問題点 2.5 印刷産業が抱える教育事業実施上の諸問題 3. 印刷産業における今後の人材教育の方向づけ 3.1 今後5年間を想定しての人材教育重点分野 3.2 人材教育に関する日印産連への期待と要望 4. 高度情報化へ向けての人材教育の課題 4.1 人材教育の目指すべき方向 4.2 人材教育を円滑に行うための教育環境の整備 4.3 当面講ずべき施策 第6章 日印産連の人材教育事業展開のための具体的指針 1. 日印産連が取り組むべき課題 1.1 検討の背景 1.2 日印産連の役割と取り組むべき課題 2 .人材教育事業目標 2.1 コンピュータマインドの普及 2.2 後継者の育成 3. 教育プログラムの検討 3.1 プログラム展開 3.2 プログラムの試案 4. 事業の推進方法 4.1 推進体制 4.2 事業形態、実施方法 4.3 今後の展開にあたって 参考資料編 資料1. 教育事業に対する助成措置の概要 資料2. 技能検定制度の概要 資料3. 環境問題に対処するための主な国家資格の概要 資料4. 情報化関連用語・略語一覧表